発達障害は何歳から?いつからわかる?診断の時期を解説|まきこどもクリニック|大阪府池田市の小児科・アレルギー科

〒563-0048
大阪府池田市呉服町1-1
サンシティー池田西館(IKEDIA)3階

阪急池田駅すぐ

駐車場75台あり(有料)

トピックス TOPICS

発達障害は何歳から?いつからわかる?診断の時期を解説

発達障害は何歳から?いつからわかる?診断の時期を解説

発達障害は、生まれつきの脳機能の特性によって、コミュニケーションや行動、学習などに特徴が現れる発達特性です。
ただし、現れ方には個人差があり、「何歳からわかるの?」「いつ診断できる?」と疑問に思う方も少なくありません。
この記事では、診断されやすい時期や年齢ごとの特徴、利用できる支援について分かりやすく解説します。

発達障害は何歳から診断できる?

発達障害は生まれつきの特性ですが、診断できる時期は発達段階や特性の現れ方によって異なります
乳幼児期から気になる様子が見られることもありますが、年齢が低いほど発達の個人差が大きいため、すぐに診断が確定するとは限りません。
ここでは、年齢ごとの健診で確認される主なポイントを紹介します。

1歳半健診

1歳半健診では、歩行や言葉の理解、指差し、周囲との関わり方などを確認します。

この時期は発達の個人差が大きいため、健診だけで発達障害と診断されることは多くありません
ただし、視線が合いにくい、呼びかけへの反応が少ない、指差しが見られないなど、気になる様子がある場合には、経過観察や専門機関への相談を勧められることがあります。

3歳児健診

3歳頃になると、言葉や社会性が発達し、集団生活の中で特性が見えやすくなります。

3歳児健診では、会話のやり取りや指示の理解、周囲との関わり方、生活習慣などを確認します。
必要に応じて発達検査や専門医療機関を案内されることがあり、この時期に診断や継続的な支援へつながるケースもあります。

就学時健診

就学時健診では、小学校生活に必要な心身の発達状況を確認します。

集団行動や指示の理解、集中力、言葉の発達などを確認するため、幼児期には目立たなかった特性が見つかることもあります。
必要に応じて学校や教育委員会、医療機関と連携し、入学後に必要となる支援や環境調整につなげます。

発達障害は何歳から兆候が現れる?

発達障害の特性は、診断される前から現れることがあります。
ただし、特徴の現れ方や気づかれる時期には個人差があり、年齢や生活環境によって目立つ困りごとも異なります
成長段階ごとに見られやすいサインを知っておくことが大切です。

発達障害は何歳からわかる?年齢別の気づきやすい特徴早見表

発達障害の特性が現れる時期には個人差があります。乳幼児期から特徴が見られる場合もあれば、集団生活や学習が始まってから気づくこともあります。年齢ごとに気づきやすい特徴や相談先を一覧でまとめました。

年齢・時期 気づきやすい特徴 気づく場面 相談先
0〜1歳頃 喃語が少ない、呼びかけへの反応が少ない、視線が合いにくいことがあります。 家庭での生活
乳児健診
小児科
保健センター
1歳半頃 指差しが少ない、言葉が増えにくい、コミュニケーションが取りにくい様子が見られる場合があります。 1歳半健診
家庭
小児科
発達相談窓口
3歳頃 会話が続きにくい、集団活動が苦手、活動の切り替えが難しいことがあります。 3歳児健診
保育園・幼稚園
小児科
発達外来
就学前 順番を待つことが苦手、複数の指示が理解しづらい、予定変更を嫌がることがあります。 園生活
就学相談
教育相談
小児科
小学生 読み書き・計算の苦手さ、忘れ物の多さ、授業への集中が続きにくいことがあります。 学校生活
家庭学習
学校
小児科
発達外来
中学生以降 対人関係や予定管理、学習量の増加に伴い困りごとが目立つ場合があります。 学校生活
進学・部活動
学校相談窓口
発達障害者支援センター
ポイント
「発達障害は何歳からわかるのか」はお子さまによって異なります。年齢だけで判断するのではなく、日常生活や集団生活で困りごとが続いている場合は、早めに小児科や自治体の相談窓口へ相談することが大切です。
※表に記載している内容は、発達障害の有無を判断するためのチェックリストではありません。発達には個人差があるため、気になる様子が続く場合は専門機関へ相談しましょう。

乳児期の言葉の遅れ

乳児期から幼児期の初めには、言葉やコミュニケーションの発達に違いが見られることがあります。

喃語が少ない、指差しをしない、名前を呼んでも反応しにくい、周囲の人への関心が薄いように感じるなどが代表例です。
ただし、言葉や反応の発達には個人差も大きいため、一つの特徴だけで発達障害と判断することはできません
気になる様子が続く場合は、小児科や自治体の保健センターなどへ相談すると安心です。

幼児期の集団行動の困難

保育園や幼稚園に通い始めると、集団生活の中で特性が見えやすくなります。

順番を待つことが苦手、活動の切り替えが難しい、先生の一斉指示を理解しにくい、一人遊びを好むなどの様子が見られる場合があります。
家庭では気づきにくい特性が園生活で分かることもあるため、家庭と園での様子を合わせて確認することが重要です。

学童期の学習面の偏り

小学校入学後は、学習や学校生活の中で困りごとが目立つことがあります。

読み書きや計算が極端に苦手、忘れ物が多い、授業へ集中しづらい、友達とのやり取りがうまくいかないなどが代表例です。
一方で、興味のある分野では高い集中力や能力を発揮することもあります。
苦手な部分だけに注目せず、得意なことや本人の強みも大切にしながら支援する視点が必要です。

発達障害で何歳からでも受けられる支援は?

発達障害に関する支援は、年齢や診断の有無にかかわらず受けられる場合があります。
大切なのは診断名だけではなく、本人や家族が抱えている困りごとに合った支援を選ぶことです。
ここでは、年齢別に利用できる代表的な支援を紹介します。

発達障害は何歳からでも利用できる支援一覧

発達障害に関する支援は、お子さまの年齢によって利用できる制度が異なります。また、発達が気になる段階では、小児科クリニックへ相談することも大切です。年齢ごとの主な支援をまとめました。

年齢・時期 主な支援 内容
乳幼児期〜 小児科クリニック 発達や言葉、行動について相談できる身近な窓口です。必要に応じて発達外来や専門医療機関、療育機関などを案内してもらえます。
主に未就学児 児童発達支援 遊びや日常生活を通して、コミュニケーションや生活能力、社会性を育てる療育を受けられます。
小学生〜高校生 放課後等デイサービス 放課後や長期休暇に利用できる支援です。生活能力や社会性を育てる活動を行い、安心して過ごせる居場所にもなります。
成人 発達障害者支援センター 仕事や人間関係、生活に関する相談を受けられます。医療や就労支援機関などとの連携も行われています。
まずは小児科クリニックへ相談するのがおすすめ
お子さまの発達が気になるものの、「療育を利用するべきか」「専門医を受診した方がよいのか」が分からない場合は、まず身近な小児科クリニックへ相談しましょう。発達の様子を確認したうえで、必要な支援や専門機関を案内してもらえることがあります。

※利用できる支援や対象年齢、申請方法は自治体によって異なります。詳しくはお住まいの自治体または各支援機関へご確認ください。

未就学児向けの児童発達支援

児童発達支援は、主に未就学児を対象とした福祉サービスです。

遊びや日常生活の練習を通して、コミュニケーション能力や生活能力、集団への参加方法などを育てます。
一人ひとりの発達状況に合わせた支援が行われ、保護者への相談支援を受けられる場合もあります。
自治体の判断やお子さまの状況によっては、診断が確定していなくても利用できることがあります。

小学生以上の放課後等デイサービス

放課後等デイサービスは、主に小学生から高校生までの子どもが利用できる福祉サービスです。

宿題などの学習支援やコミュニケーション練習、集団活動、生活能力を高めるための支援などを行います。
放課後や長期休暇中に安心して過ごせる場所としての役割もあり、学校生活や社会生活への適応を支えるサービスとして利用されています。

成人期の発達障害者支援センター

成人になってからでも、発達障害に関する相談や支援を受けることは可能です。

発達障害者支援センターでは、仕事や人間関係、日常生活での困りごとについて相談できます。
必要に応じて医療機関や就労支援機関、福祉サービスなどにつないでもらえる場合もあります。
年齢にかかわらず、一人で悩まず相談することが大切です。

発達障害を何歳からでも相談できる窓口は?

お子さまの発達が気になる場合は、診断を受けていない段階でも相談できます。
早めに専門家へ相談することで、現在の発達状況を整理し、お子さまに合った関わり方や支援につながりやすくなります

身近な小児科クリニック

最初の相談先として利用しやすいのが、かかりつけの小児科クリニックです。

これまでの成長や現在の発達状況、家庭や園での様子などを確認し、必要に応じて発達検査や専門医療機関を案内してもらえる場合があります。
受診前に、気になる行動や困っている場面、いつ頃から続いているかなどをメモしておくと、診察時に状況を伝えやすくなります

地域の保健センター

地域の保健センターでは、乳幼児健診だけでなく、子どもの発達や子育てに関する相談も受け付けています。

保健師や心理士などが相談に応じ、必要に応じて療育施設や医療機関、地域の支援サービスを案内します。
「受診するほどか分からない」「少し気になる」という段階でも利用しやすく、身近な相談窓口の一つです。

専門の児童相談所

児童相談所では、子どもの発達や子育て、家庭生活に関する幅広い相談を受け付けています。

相談内容や地域の体制によっては、発達検査や福祉制度の案内、医療機関との連携などを行う場合があります。
発達面だけでなく、家庭や学校で複数の悩みを抱えている場合にも、必要な支援を整理する相談先として役立ちます。

発達障害は何歳から?に関するよくある質問

発達障害についてよく寄せられる質問をまとめました。
受診する年齢や診断の時期について不安がある方は、参考にしてください。

何歳までに病院を受診すべきですか?

発達障害の相談や診断について、一律に「何歳までに受診しなければならない」という年齢上限はありません
気になる様子や日常生活での困りごとがある場合は、その時点で相談することが大切です。

ただし、小児科や児童精神科、発達外来など、医療機関ごとに対象年齢が異なります。
受診前に、対象年齢や診療内容を確認しておきましょう。

大人になってから診断を受けることは可能ですか?

成人後でも、発達障害の診断や相談を受けることは可能です。

子どもの頃には大きな問題がなくても、就職や人間関係、生活環境の変化によって困りごとが目立つことがあります。
仕事や対人関係で同じような困難が続く場合は、精神科や心療内科、発達障害外来などへ相談できます。
診断や相談は、自分の特性を理解し、必要な工夫や支援を考えるきっかけにもなります。

グレーゾーンの場合はいつ頃判明しますか?

グレーゾーンといわれる状態が分かる時期は、一人ひとり異なります。

幼児期に言葉や集団行動の特徴から気づく場合もあれば、小学校以降に学習面や対人関係の課題が目立ち、相談につながることもあります。
また、成長や環境の変化によって困りごとの現れ方が変わることもあります。

診断の有無だけにとらわれず、現在の困りごとに応じた支援や環境調整を行うことが大切です。

発達障害は何歳からでも適切な対応で未来を明るくしよう

発達障害は、診断される時期や特性に気づく年齢に大きな個人差があります。
乳幼児期から特徴が見られることもあれば、集団生活や学校生活が始まってから困りごとが目立つ場合もあります。

大切なのは、「相談するのが早いか、遅いか」だけで判断するのではなく、本人や家族が困っている時点で相談することです。
適切な支援や環境調整を行うことで、お子さまの得意なことを伸ばし、安心して成長できる環境づくりにつながります。

お子さまの言葉や行動、集団生活などで気になる様子が続く場合は、一人で抱え込まず、小児科や地域の相談窓口へ相談しましょう。

ご相談・お問合せ

まきこどもクリニックでは、「発達支援」について多くの診療サービスを展開しております。

「お子さまの発達が気になる」「言葉の遅れや集団生活への不安について相談したい」とお困りの方は、ぜひ一度お問合せくださいませ。

お子さま一人ひとりの発達状況に合わせて丁寧に診察し、必要に応じて検査や支援機関との連携も行っています。
なお、当院ではカウンセリングや認知行動療法などは実施しておりませんが、必要に応じて適切な専門機関をご紹介いたします。
小さな不安でもお気軽にご相談ください。

💡 他県・他市など、遠方からの受診をご検討中の方へ

最近は、お住まいの地域を越えて、他県・他市からお問合せや受診をいただくケースも増えております。

発達検査や継続的な支援を希望される場合は、できるだけお住まいの自治体にある医療機関を受診・通院されることをおすすめいたします。

発達支援に必要な福祉制度やサービスは自治体ごとに異なります。
地元の医療機関に通うことで、その地域で利用できる具体的な支援制度や行政サービスについて相談しやすく、よりスムーズなサポートにつながります。
「まずは地元の相談先から探してみたい」という場合も、お住まいの自治体の保健センターなどへお気軽に相談してみてください。

この記事の監修ドクター
まきこどもクリニック 院長 篠原京子
まきこどもクリニック 院長 篠原 京子 医師

三重大学医学部卒業後、名古屋掖済会病院で初期研修を修了。名古屋大学医学部附属病院小児科をはじめ、岡崎市民病院、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院、りんくう総合医療センター、市立池田病院などで小児科・小児循環器診療に従事。現在は、まきこどもクリニック院長として、一般小児科診療に加え、アレルギー疾患や発達に関する相談・診療にも幅広く対応している。

診察では、お子さま一人ひとりの成長や発達段階に寄り添い、保護者の不安にも丁寧に耳を傾けることを大切にしている。また、大阪公立大学生活科学部人間福祉学科 非常勤講師として教育にも携わり、小児医療に関する知識の普及にも取り組んでいる。